実績事例

1990年代後半～2000年代初頭、世界的な半導体競争が激化し、日本企業は米国·台湾·韓国に押され始め、日本の半導体産業の危機が叫ばれ、産学連携による研究開発拠点の整備が国家的課題ともなっていました。

このため、本財団は東北大学と連携し、新半導体·ディスプレイ産業創製研究施設を設置すべく産業界の支援獲得に奔走し、同施設を東北大学に寄附しました。

本取り組みは日本の半導体産業再興の象徴的プロジェクトであるとともに、「大学×産業界×公益財団（FAIS）」の連携モデルでもありました。

また、本施設を拠点として産学連携による半導体製造技術に関するDIIN(New Intelligence for IC Differentiation)プロジェクトを設置し、本財団が事務局となり、東北大学及び多くの国内半導体産業関連企業が参画し半導体に関する共同研究を進めました。

現在も東北大学と企業及び本財団との共同研究は、枠組みやテーマを変えながら継続しています。

半導体デバイスのプロセス技術は高精度化が要求され、近年では、分子レベルの制御が必要です。
また、製造工程数は数百工程にもなっており、それぞれの組み合わせで加工精度が大きく変化するため、
実際の最先端デバイスで用いられている装置を使用する必要があります。
その中で、最先端の成膜装置を使用して作製した研究開発用のサンプルを用いて、半導体デバイス製造技術
の確立やプロセスメカニズムの解明を行うとともに、産業競争力を高めていくことを目標として研究を進め
ています。
　（広島大学、企業2社、国際科学振興財団との共同研究）

外科治療は侵襲を伴うため、患者の身体的かつ精神的な負担を軽減することが重要となります。本研究では、「完成された手術はひとつもない」という理念の基、より良い外科治療を目指し、手術の低侵襲化とその体系的な教育を開発することを目的として、研究を進めています。

本研究に取り組むことにより、治療成績の向上および治療の低侵襲化を達成するための新たな手術手技、手術器具や治療機器の開発·国産化が推進され、これら治療機器の開発や国産化を進めることで、国内医療機器産業の活性化が期待できます。また、経済面では低侵襲化に伴う入院期間の短縮により医療費の削減を期待でます。

1999年12月19日、完全長cDNAクローンを大規模に収集·配列決定、3万個以上の遺伝子を網羅し世界初の植物完全長cDNAデータセットを構築するなどを目的とした、「イネゲノム解析（完全長cDNA整備）」が内閣総理大臣決定により国家プロジェクトとして承認され、生物系特定産業技術研究推進機構（生研機構）が委託を受けました。

また、農業生物資源研究所（生物研）、理化学研究所（理研）、国際科学振興財団が共同研究機関として参画し、当財団内プロジェクトチームが、完全長cDNAクローンの解析、機能分類、データベース化に大きく貢献しました。

本研究は、新規有機典型元素化合物である有機硫黄化合物、有機ケイ素化合物等の誘導体を用いた分子変換によるナノカーボンの誘導体化を試み、新規ナノカーボン系材料を創製し、ナノカーボン系材料の新たな機能開発を目指すことを目的としています。さらにはナノカーボン系材料、特にフラーレン、金属内包フラーレンや単層カーボンナノチューブを用いた化学修飾法を種々開発し、分子変換による誘導体合成を行うことを目的としたプロジェクトと有機合成、有機分解反応における炭素－典型元素結合導入の研究開発による新規有機典型元素化合物の合成を行い、種々の分子変換法を駆使して誘導体合成を目的としたプロジェクトを併せて遂行することとしています。
本研究により得られる成果は、有機硫黄化合物の化学を始めとする有機典型元素化学のみならず、ナノカーボン化学に新たな知見を与えるものであり、学術および科学技術の振興に寄与するものです。

体内時計の分子機構を遺伝子レベルで解明し、睡眠·老化·認知症·電磁場応答などの生命現象を統合的に理解することを目的とした研究を行い、 体内時計の分子機構を多階層（遺伝子 → 細胞 → 行動）で解析、ショウジョウバエを中心とした強力な遺伝学的アプローチ、認知症やパーキンソン病など社会的課題への応用研究、電場·磁場など物理刺激と生物時計の新しい関係性の開拓などの研究を進めています。

放射光を除き、従来個人あるいは企業が使用しているX線発生装置は円筒型回転ターゲットに電子線をターゲット面に垂直に照射し、発生するX線をターゲット面から数度以内の方向に取り出しています。この場合ターゲットは極めて滑らかでないといけないため、電子線照射によってターゲット面が荒れないように、ターゲット金属の融点より数百度低い状態で使用しています。それに対し本研究では、回転ターゲットをコの字型にし、電子線を内側から照射し、電子線照射位置の温度は融点以上になっても、遠心力がターゲットに内側方向にかかるため、融解しても金属飛び散ることがありません。試作品による実験では、電子線パワーを従来の１０倍に上げることに成功しました。

地震、津波、噴火、豪雨、洪水等毎年多くの自然災害に見舞われている我が国において、防災・減災対策が極めて重要且つ喫緊の国家的課題となっています。高専は全国に58校(国立51校、公立3校、私立4校)が配置され、「地域密着型」「課題解決型」「社会実装型」の教育手法を特長とすることから、本コンテストの企画に当たっては、全国各地に於ける防災・減災ニーズを調査・把握しながら、国立高専の有するＡＩ（ディープラーニング）技術、ビッグデータ処理技術、ＩｏＴ技術、ロボット技術や創意工夫したアイデア等を以て諸対策を講じて行くことを目指しました。
本コンテストは、国立高等専門学校機構、 防災科学技術研究所、国際科学振興財団が3者共同主催事業として実施しており、文部科学省、ＮＨＫ等が後援しています。
直近では、34チームから応募があり、書面審査を経た10チームがつくば国際会議場で行われた最終審査会において、プレゼンテーションなどを実施しました。
審査の結果、優秀なチームには、文部科学大臣賞をはじめ、NHK会長賞、主催３者各賞などを表彰しました。

つくばWAN（Tsukuba Wide Area Network）は、筑波研究学園都市に立地する研究所・大学・行政機関を高速光ファイバーで結ぶ専用ネットワークです。

• 総容量：570Gbpsの超高速リングネットワーク

• 全長：約46kmの光ファイバーリング構成

• 目的：研究機関間の連携強化・共同研究促進・産学官連携・新産業創出

• 運用開始：2002年（平成14年）3月

• 構築主体：複数省庁（文科省・総務省・経産省・環境省・農水省など）が連携して整備

つくばには多くの研究所が集まっていますが、省庁が異なるため従来はネットワーク連携が弱く、帯域も不足していました。そこで、「つくばを一つにつなぐ」という理念のもと、研究機関間の高速通信を可能にする基盤としてつくばWANが整備されました。

本財団は、このプロジェクトの中心的な役割を担うとともに、事務局としての機能も担いました。

現在は、SINET（国立情報学研究所）に移行されています。

科学大辞典は、筑波大学を中心とした研究者が執筆し、国際科学振興財団と筑波大学が共同で編集し、丸善出版から刊行された“科学技術全分野を横断的に網羅した大型辞典”です。

科学技術分野は専門辞典が細分化されがちですが、科学全体を横断的に扱う総合辞典は非常に希少な辞典となっています。

初版（1985年）と第2版（2005年）があり、基礎科学から最先端技術まで約3.5万語を収録する、日本では数少ない総合科学辞典の一つです。

•対象分野：基礎科学～先端技術までの広範な科学技術用語

•特徴：小項目形式で大量の科学用語を網羅

•利用対象：高校～大学初学者、教員、一般読者にも理解しやすいよう平易に解説

自然科学·工学·情報科学·生命科学などが一冊に統合され、専門性と読みやすさのバランスが良く、教育現場でも使いやすいレベルの解説として、評価されました。